部会紹介

ハロゲン部会

 
私達の生活にはかかせないテレビ・パソコン・携帯電話・OA機器などの電子・電気機器や自動車の内装品、
更に断熱建材など、多くの部品・部材でプラスチックが使用されています。
 
それらプラスチックでは、火災の危険から人の命や財産を守るために多くの難燃剤が活躍しています。
 
プラスチック用難燃剤としては、（臭素原子もしくは塩素原子を含む）ハロゲン系難燃剤が「難燃効率の高さ」で
幅広く使用されています。
 
ハロゲン系難燃剤の安全性については、過去に多くの発表や報道があり、必ずしも正確な情報・認識に
基づいていないことも多く見られました。
 
日本難燃剤協会ハロゲン部会は、ハロゲン系難燃剤について、その有用性、安全性などを総合的に見つめ、
関係省庁、BSEF(臭素科学環境フォーラム)、日化協など各種団体との連携・情報交換を進め、
みなさんにハロゲン系難燃剤の正確な技術情報、安全性データの提供などの活動を積極的に行っています。
 
 
◆現在のハロゲン部会のメンバーは以下の会社です。
 
ICL JAPAN株式会社
アルベマール日本株式会社
阪本薬品工業株式会社
株式会社鈴裕化学
第一工業製薬株式会社
帝人株式会社
東ソー株式会社
日華化学株式会社
日宝化学株式会社
マナック株式会社
丸菱油化工業株式会社
ランクセス・ソリューションズ・ジャパン株式会社

 

リン部会

 
リン（燐）は、生態系に存在する６元素の一種であり、わたしたち人間を始めとする生物にとって、
エネルギー代謝や遺伝という最も大切な生命活動を行うのに不可欠な元素です。
 
リンを含んだ難燃剤、いわゆるリン系難燃剤は、身の回りの電気電子製品、自動車、建物などの火災のリスクを抑え、
人命や財産を守ると言う非常に大切な役割を長年にわたり担っています。
 
日本難燃剤協会リン部会は、レスポンシブル・ケアの精神にのっとり、関係省庁、各種業界団体、マスコミ等とも連携をとりながら、
リン系難燃剤に関する世界の情報センターとして各種安全・技術情報を、積極的に公開しております。
また、日本国内のみならずヨーロッパ、アメリカの関連団体とも相互の情報交換を行いながら、
安全性や環境問題を意識した世界の情報センターの役割を強化していきます。
 
 
◆現在のリン部会のメンバーは以下の会社です。

ICL JAPAN株式会社
味の素ファインテクノ株式会社
株式会社ADEKA
三光株式会社
大八化学工業株式会社
帝人株式会社
日華化学株式会社
丸菱油化工業株式会社
燐化学工業株式会社
ランクセス・ソリューションズ・ジャパン株式会社

 

無機部会

 
アンチモンは、紀元前4000年代にエジプト人が青銅中より発見したと言われています。
 
中国では、金と見分けがつきにくく、鉱床によっては金と付随して産出することから「」
即ち、金の弟とされています。また、聖書中にも記載されている元素の一つであり、「汝身を洗い、目を画き」、
あるいは「目を塗って大きくするもの」とされています。
 
近年、アンチモン製品としては、酸化アンチモンが主であり、私たちの身の回りには酸化アンチモンを使用したOA事務機器、
テレビあるいはパソコン等の各種電気機器筐体及び内部部品、住宅建材、自動車・車両部品あるいは電線ケーブル被覆材等の
難燃プラスチック製品が多数見られます。
酸化アンチモン自体としては、難燃効果はほとんどないが、ハロゲン系難燃剤と併用することで優れた難燃相乗効果を発揮することから、
厳密には難燃助剤と定義されています。
 
また、難燃剤全般について、そのヒトと環境への安全性が質疑されるのと同様に、併用される酸化アンチモンも欧州リスクアセスメントの
優先化学物質に指定されるなど、その安全性が問題視されています。
無機部会(アンチモン分科会)では、他部会と共に、国際酸化アンチモン協会(IAOIA)、
日本鉱業協会アンチモン環境安全対策協議会などの各種団体と連携・情報交換を進め、
酸化アンチモンの信頼性のある正確な環境・安全性情報を提供することに努めています。
 
 
◆現在の無機部会のメンバーは以下の会社です。
 
株式会社 鈴裕化学
東湖産業株式会社
日本精鉱株式会社
山中産業株式会社

 

技術委員会

 
技術委員会の役割
 
日本難燃剤協会の中で技術委員会の果たす役割は難燃剤全般に関する
技術課題の解決、啓蒙・普及などの役割を担っています。
現在は以下の4つの課題に取り組んでいます。
 
 
(1)他の協会や工業会との交流、会議への出席
　難燃剤についての質問や疑問などについて理解して頂くことを目的としています。
 
 
(2)セミナーの開催
　開催目的は難燃剤の製品や用途などを多くの方に正しく知って頂くことです。
 
 
(3)会員内セミナーの開催
　会員間の知識向上、交流を目的としています。
 
 
(4)商品リスト、協会案内の発行

 
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